カラヤンとベルリン・フィルの台湾公演はなぜ中止に?シュテルンが告発した1987年の騒動
1987年、カラヤン&ベルリン・フィルには台湾公演計画がありました。しかし高額な公演条件や映像権をめぐる交渉が問題となり、公演は実現しませんでした。楽団員ヘルムート・シュテルンが追及したこの騒動を、晩年の対立とともに振り返ります。
1987年ベルリン・フィル台湾公演問題|カラヤン晩年に起きたもう一つの対立
1980年代後半、ヘルベルト・フォン・カラヤンとベルリン・フィルの関係は次第に緊張を深めていきました。
その象徴としてよく知られているのが、クラリネット奏者ザビーネ・マイヤーの採用をめぐる対立です。
しかし、カラヤン晩年には人事問題とは別に、海外公演とマネージメントをめぐる大きな騒動も起きています。
それが、1987年に計画されたベルリン・フィルの台湾公演をめぐる問題です。
公演は最終的に実現しませんでした。
そして、この交渉内容に疑問を持ち、問題を追及した人物のひとりが、ベルリン・フィル第一ヴァイオリン奏者のヘルムート・シュテルンでした。
カラヤン時代のベルリン・フィルの映像を見ていると、しばしばその姿を確認できる奏者です。
1987年、ベルリン・フィルに台湾公演計画があった
1987年、カラヤンとベルリン・フィルには極東方面を含む海外公演計画がありました。
当時の台湾では、台北の国家音楽庁が完成し、海外の著名なオーケストラを招く環境が整いつつありました。
そこで台湾との橋渡し役を担ったとされるのが、ヘルムート・シュテルンです。
シュテルンは1928年にベルリンで生まれ、ユダヤ系の家庭に育ちました。
ナチス政権下で家族とともにドイツを離れ、少年時代を中国・満州などで過ごした経験を持っています。
その後イスラエルやアメリカで活動し、1961年にベルリン・フィルへ入団しました。
こうしたアジアとの縁もあり、シュテルンは台湾でベルリン・フィルの公演を実現できないか働きかけたとされています。
ところが、交渉が進むにつれて、本人が当初想定していなかった条件が提示されることになります。
台湾側に提示された「60万ドイツマルク」
台湾との交渉には、アメリカの大手音楽マネージメント会社CAMIが関わっていました。
1987年10月に台湾側へ送られたとされる文書では、カラヤンとベルリン・フィルによる2回の演奏会について、60万ドイツマルクの支払いが求められていたと報じられています。
さらに、演奏会だけではなく、カラヤンとベルリン・フィル、あるいはウィーン・フィルに関連する映像番組について、台湾での放映権購入も条件に含まれていたとされています。
その条件は、1番組3万5000ドル、10本で合計35万ドルという内容だったと伝えられています。
つまり、オーケストラ公演の招聘と、カラヤン関連の映像商品の購入が一体になった契約案だったことになります。
現在の感覚で言えば、複数の商品や権利を組み合わせた「セット契約」に近い形です。
台湾側が条件を受け入れず、公演は実現せず
台湾側は提示された条件を受け入れず、予定されていたカラヤン&ベルリン・フィルの台湾公演は実現しませんでした。
シュテルンにとって疑問だったのは、自分が公演実現のために橋渡しをしたにもかかわらず、計画がなぜ突然立ち消えになったのかという点でした。
台湾側の関係者から交渉条件について知らされたシュテルンは、その経緯を調べ始めたとされています。
そして、台湾側に提示された文書のコピーを入手したという報道もあります。
シュテルンが問題視したのは何だったのか
この問題は、単純に「カラヤンの出演料が高かった」という話だけではありません。
ベルリン・フィルは、ベルリンという都市と深く結びついたオーケストラです。
その海外公演の契約に、カラヤン個人に関連する映像商品の販売条件が含まれているように見えたことで、楽団員側から疑問が出たとされています。
さらに、提示された金額の内訳や、どの組織・人物にどのような収益が入る仕組みだったのかも、外部からは分かりにくいものでした。
問題は次第に、カラヤン本人だけでなく、マネージメント会社、ベルリン・フィル、ベルリン市との契約関係へと広がっていきます。
『デア・シュピーゲル』がカラヤンのビジネス面を追及
1988年になると、この問題はドイツの有力週刊誌『デア・シュピーゲル』でも大きく取り上げられました。
記事では、カラヤンの音楽活動だけでなく、レコード、映像、海外公演などを含めた巨大なビジネスにも焦点が当てられました。
同誌はカラヤンの金銭面や契約関係を強く問題視する表現を用い、当時大きな話題となりました。
カラヤンは指揮者としてだけでなく、録音や映像制作でも大きな影響力を持っていたため、音楽とビジネスの境界がどこにあるのかが改めて問われることになります。
ベルリン市も契約内容を問題視
騒動はカラヤンと楽団員の間だけにとどまりませんでした。
ベルリン市側も、海外ツアーの契約やマネージメントのあり方について関心を強めていきます。
当時の報道では、契約内容の透明性や、ベルリン・フィルという公的性格の強いオーケストラと民間マネージメント会社との関係が問題として取り上げられました。
台湾公演をめぐる事実関係については、当時から「すべてが完全に解明されたわけではない」とする見方もありました。
そのため、提示された60万マルクすべてがカラヤン個人へ支払われる予定だった、と単純に考えるのは適切ではありません。
むしろ問題の核心は、ベルリン・フィルの海外公演が、どのような契約と権限関係のもとで動いていたのかが分かりにくかったことにあったと考えた方がよいでしょう。
カラヤン本人はどこまで関与していたのか
この点については慎重に見る必要があります。
台湾側へ具体的な条件を提示したのはマネージメント会社であり、すべての金額や契約条件をカラヤン本人が直接決定していたと断定できるわけではありません。
一方で、カラヤンとマネージメント側の関係が密接だったこと、そしてカラヤン自身が録音・映像制作にも強い影響力を持っていたことから、批判の矛先は本人にも向けられました。
そのため、この一件を単純な「カラヤンの金銭スキャンダル」とだけ表現すると、問題の構造を狭く捉えすぎることになります。
ザビーネ・マイヤー事件だけではなかった晩年の対立
カラヤンとベルリン・フィルの晩年の対立として、最も有名なのはザビーネ・マイヤー事件です。
カラヤンがクラリネット奏者ザビーネ・マイヤーの採用を強く望んだのに対し、楽団員側との意見が対立し、指揮者とオーケストラの亀裂が表面化しました。
しかし台湾公演問題を見ると、両者の緊張は人事だけではなかったことが分かります。
長年にわたりカラヤンの強いリーダーシップのもとで運営されてきたベルリン・フィルでしたが、1980年代にはその体制そのものに対する疑問も表面化するようになります。
ヘルムート・シュテルンが果たした役割
この事件で特に興味深いのが、ヘルムート・シュテルンの存在です。
彼は外部のジャーナリストや評論家ではありません。
1961年から長年にわたり、カラヤンのすぐ近くで演奏してきたベルリン・フィルの第一ヴァイオリン奏者でした。
その人物が、自ら橋渡しに関わった台湾公演の交渉内容に疑問を持ち、資料を確認し、問題を追及したとされています。
台湾問題以降、シュテルンはカラヤン体制に批判的な立場を取る楽団員のひとりとして知られるようになりました。
1988年、日本ツアーをめぐっても批判が起きた
台湾問題が大きく報じられた1988年、カラヤンをめぐっては別の騒動も起きました。
ベルリンで予定されていた公演を体調上の理由でキャンセルした後、カラヤンはベルリン・フィルとともに日本ツアーへ向かいました。
そのためベルリンでは、「ベルリンで指揮できなかったのに、なぜ日本では指揮できるのか」という批判が出たと報じられています。
この一件も、単なる公演キャンセルの問題にとどまらず、ベルリン市とカラヤン側の関係や契約をめぐる議論へ発展しました。
1988年最後の日本ツアーの背景については、こちらの記事でも紹介しています。
翌1989年、カラヤンはベルリン・フィルを辞任
翌1989年4月、カラヤンはベルリン・フィル首席指揮者を辞任する意向を表明しました。
そして同年7月16日、オーストリア・アニフの自宅で亡くなりました。
もちろん、台湾公演問題だけが辞任の原因だったわけではありません。
健康問題、楽団員との人事をめぐる対立、ベルリン市との関係など、さまざまな要因が重なっていました。
しかし、1950年代から30年以上にわたって続いたカラヤンとベルリン・フィルの時代が終わろうとしていた時期に、この台湾問題が起きたことは象徴的です。
長い共同作業の最後には、音楽上の問題だけではなく、契約、権限、マネージメントをめぐる対立も存在していました。
幻となった台湾公演が残したもの
もし1987年の交渉が順調に進んでいれば、台湾の聴衆は晩年のカラヤンとベルリン・フィルを直接聴く機会を得ていたかもしれません。
しかし公演は実現せず、交渉条件をめぐる疑問がベルリンへ持ち帰られたことで、カラヤンとベルリン・フィルを取り巻くマネージメントのあり方まで注目されることになりました。
日本ではザビーネ・マイヤー事件ほど知られていませんが、カラヤン晩年のベルリン・フィルとの関係を理解するうえでは興味深い出来事です。
そして、この問題を追ううえで重要な役割を果たしたのが、ベルリン・フィル第一ヴァイオリン奏者ヘルムート・シュテルンでした。
シュテルンは2020年3月21日に91歳で亡くなりました。
カラヤン時代のベルリン・フィルを内部から知る人物として、その経歴や証言は今後も重要な資料となるでしょう。








